| この比較でわかること |
|---|
| 1. 4社のDX転換の速度と方向性の違い──売上・利益・投資データで比較 |
| 2. 各社が「何に賭けているか」──有報根拠付きで解説 |
| 3. どの会社がどんな人に向いているか──キャリアマッチ判断材料 |
「富士通・NEC・日立・NTTデータ、SIerはどこがいい？」これは就活生から最も多い質問の一つです。 有報を読むと、4社は同じ「SIer」と呼ばれながら、投資の方向性・稼ぎ方・DX転換の進捗が全く異なることがわかります。
この記事のデータは各社の有価証券報告書（2025年3月期・EDINET）に基づいています。各社の会計基準・セグメント区分が異なるため、数値の単純比較には限界があります。 有報の読み方がわからない方は有価証券報告書の読み方完全ガイドをご覧ください。
大手SIer4社比較で見えてきた「DX転換の速度と方向性の違い」
大手SIer4社の比較とは、富士通・NEC・日立製作所・NTTデータグループの有報データを横断的に分析し、就活の判断材料を提供するものです。
結論: 4社は同じ「SIer」と呼ばれますが、有報を読むと戦略の方向性が全く異なります。
| 企業 | 売上規模 | DX転換の核心 | 転換の進捗感 |
|---|---|---|---|
| 日立製作所 | 約9.8兆円 | Lumada（OT×IT）が売上の約40% | 製造業の中で最もドラスティックに転換 |
| NTTデータ | 4.6兆円 | DC投資4,130億円・SmartAgent | SIerからITインフラ企業へ |
| 富士通 | 3.6兆円 | Fujitsu Uvance、前年比+31% | テクノロジーカンパニーへ転換中 |
| NEC | 3.4兆円 | BluStellar×防衛・宇宙 | IT×社会インフラの2本柱で差別化 |
出典: 各社有価証券報告書 2025年3月期
規模の差が一目でわかります。日立は約9.8兆円と他の3社を圧倒する規模を持ちますが、これはグリーンエナジー・モビリティ・産業機器など製造業由来の事業が大きいためです。一方、NTTデータ・富士通・NECはITサービスに特化した「SIer」としての性格が強く、3.4〜4.6兆円の規模に位置します。
重要なのは規模よりも「転換の方向性」です。日立のDX・IoT・データ分析ソリューションであるLumadaは売上の約40%に達しており、4社の中で最も「IT事業への転換が数字に表れている」企業です。富士通のFujitsu Uvanceは前年比31%増の急成長ですが、売上に占める割合はサービスソリューション全体の21%とまだ転換の途上にあります。NTTデータはDXよりもITインフラであるデータセンターへの投資を最優先しており、SIerというよりすでに「グローバルITインフラ企業」と呼ぶ方が正確です。NECは防衛・宇宙という他社にない独自の社会インフラ事業を持つ「2本柱型」で、単純にDX転換の進捗だけでは測れない独自ポジションにあります。
従来型SI市場については、4社すべての有報で「緩やかに縮小」「引き続き縮小」などの表現で市場環境を認識しています。一方でDX・AI・クラウドへの需要は増加傾向にあり、各社がこの転換に賭けているのです。
主要指標比較表｜売上・利益率・R&D費・投資
主要指標比較とは、有報に開示された財務データを同一フォーマットで整理し、4社の相対的な位置づけを把握するものです。
| 指標 | 富士通 | NEC | 日立 | NTTデータ |
|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 3兆5,501億円 | 3兆4,234億円 | 約9兆7,834億円 | 4兆6,387億円 |
| 営業利益率 | 約10.7%（サービスS&S） | 約9.4%（全社） | 約9.8%（全社） | 7.0%（全社） |
| R&D費 | 1,012億円（売上比2.8%） | 992億円（売上比2.9%） | 約3,500億円（売上比約3.5%） | 283億円（売上比0.6%） |
| 設備投資 | 515億円 | 1,161億円 | 約4,000億円 | 6,757億円 |
| 連結従業員数 | 約11.3万人 | 約10.4万人 | 約28.3万人 | 約19.8万人 |
| 平均年収（単体） | 929万円 | 963万円 | 約961万円 | 923万円（持株会社） |
出典: 各社有価証券報告書 2025年3月期。日立の売上・営業利益率はIFRS全社ベース（DS&Sセグメントは約12%）。NTTデータの年収は持株会社1,592人のみ。
数字の背後にある意味を読み解いてみましょう。
R&D費: 日立の約3,500億円は絶対額で突出していますが、これは製造業・エネルギー分野を含む広範な事業の研究開発費です。NTTデータの283億円が少なく見えますが、これはNTTの基盤的研究成果を活用する契約があり、自社は応用研究に集中する構造だからです。就活生にとっては、R&D費の総額よりも「どの分野に投じているか」が重要です。
設備投資: NTTデータの6,757億円は4社の中で圧倒的に多く、売上高比14.6%という積極投資です。その61%にあたる4,130億円がデータセンター投資です。これは「システム開発のSIer」から「デジタルインフラを運営する企業」への転換を数字で示しています。富士通の515億円の少なさは、ハードウェア事業を分社化しサービス事業に特化した結果です。
営業利益率: NTTデータの7.0%は日本10.6%と海外3.6%の格差が大きく、海外事業の収益性改善が最大の課題です。富士通・NEC・日立のDS&Sセグメントはいずれも約10%前後と近い水準ですが、セグメントの定義が異なるため単純比較には注意が必要です。
AI・DX投資ランキングでは、さらに多くの企業との横断比較ができます。4社の投資姿勢がIT業界全体の中でどう位置づけられるかを確認しておくと、面接でより立体的な視点を持てます。
各社の「賭けている分野」詳細
各社の投資方針とは、有報の設備投資・R&D活動・経営方針のセクションを読み解いて「この会社が未来の何にお金と人材を投入しているか」を明らかにするものです。
富士通｜「テクノロジーカンパニー」への脱皮とUvanceの急成長
富士通が賭けているのは、社会課題解決型DXサービスであるFujitsu Uvance、生成AI・AIエージェントを軸としたAI、そして量子コンピューティングの3領域です。
Fujitsu Uvanceは富士通の最大の賭けです。2025年3月期の経営方針によると、2024年度の売上は4,828億円、前年比31%増、当初計画の4,500億円を上回る急成長を遂げました。特に注目すべきは質的変化です。業界別課題解決を担うVertical領域の売上構成比が32%から36%に拡大し、コンサルティングブランド「Uvance Wayfinders」が立ち上がり、「お客様の経営変革のアジェンダ策定から実装まで」をリードする商談が生まれています。
AIでは、カナダのCohere Inc.と共同開発した企業向けLLM「Takane」の提供を開始し、AIプラットフォーム「Fujitsu Kozuchi」と「Fujitsu Kozuchi AI Agent」でエンタープライズAIのフルスタックを展開しています。R&D費1,012億円のうち全社・消去に424億円を配賦しており、AI・量子・セキュリティ等の先端研究に集中投資しています。
量子コンピューティングでは256量子ビット機を開発済みで、2025年度Q1に企業・研究機関向け提供を開始予定。2025年3月期の研究開発活動によれば、2026年度には1,000量子ビット機を川崎市のFujitsu Technology Parkに設置する計画です。
ただしFujitsu Uvanceはサービスソリューションのうちまだ21%に過ぎず、転換は道半ばです。富士通が「テクノロジーカンパニー」と自称するには、残り79%の既存IT事業からUvanceへの移行が今後の課題です。
NEC｜「防衛・宇宙」という他社にない独自ポジション
NECが賭けているのは、DX価値創造モデルであるBluStellar、防衛・宇宙・海底ケーブル、そしてAI・生体認証・AI創薬の3領域です。
4社の比較でNECを最も際立たせるのが、売上1兆1,481億円・利益854億円・利益率7.4%の社会インフラ事業です。レーダーやソナーなどの防衛システム、衛星通信、海底ケーブルという国家安全保障を支える事業は、他のITベンダーにはほぼ存在しない独自性です。日本のIT企業で防衛・宇宙に本格的に関わるのはNECと三菱電機がほぼ2強といえます。
注目すべきはR&D費の配分です。R&D費992億円のうち社会インフラ事業に407億円、ITサービス事業に394億円が配賦されています。つまり防衛・宇宙分野のR&D費がITサービスを上回っています。この事実は就活サイトやパンフレットではまず見つからない、有報ならではの発見です。
売上2兆892億円・利益2,371億円・利益率11.3%のITサービス事業ではBluStellarブランドでDX事業を展開し、2025年3月にはNECネッツエスアイを完全子会社化しました。全国の自治体・中堅企業向けDXのサービス提供体制を強化する方針です。
AIでは生体認証が米国国立標準技術研究所NISTのベンチマークで顔・指紋・虹彩の3部門すべてで世界No.1を獲得しています。さらに個別化がんワクチン「NECVAX-NEO1」の欧州Phase I臨床試験を進めるAI創薬という、ITメーカーとして異色の挑戦も続けています。
日立製作所｜LumadaとGXで「製造業最大の変革」を数字で示した会社
日立が賭けているのは、DX・IoT・AI統合ソリューションであるLumada、脱炭素インフラを担うグリーンエナジー&モビリティ、そしてGlobalLogicによるデジタルエンジニアリングの3領域です。
日立の特徴は「転換の証拠が数字に最も明確に表れている」点です。Lumada関連売上が連結売上の約40%に達しており、2021年の約25%から着実に拡大しています。この数字は2025年3月期有報に基づく推定です。「家電の日立」から「社会イノベーションの日立」への転換は、Lumadaの比率という数字で確認できます。
2025年3月期時点でセグメントは3つに再編されています。売上約2.8兆円・利益率約12%のデジタルシステム&サービス、約3.2兆円・約8%のグリーンエナジー&モビリティ、約4兆円・約10%のコネクティブインダストリーズです。製造業ルーツの重電事業とデジタルサービスが共存しているのが、他の3社にない特徴です。
約1兆円で買収したGlobalLogicによって約3万人のデジタルエンジニアを獲得しました。現場の操作技術であるOTとITを融合する「現場を知るDX」はLumadaの最大の強みであり、工場のスマート化・エネルギー最適化・鉄道運行管理など社会インフラのデジタル化に直接貢献しています。
R&D費は約3,500億円と4社で最大規模ですが、製造業・エネルギー・鉄道も含む広範な事業が対象です。設備投資の約4,000億円のうちデータセンター・IT基盤に約1,500億円、送配電・エネルギーインフラに約1,200億円を投じており、「デジタルとエネルギーの複合インフラ企業」としての投資配分です。
NTTデータ｜DCに4,130億円を投じる「グローバルITインフラ企業」
NTTデータが賭けているのは、データセンター年間4,130億円、生成AI「SmartAgent」で2027年度3,000億円、そしてグローバル事業統合の3領域です。
NTTデータを理解する最大のポイントは「SIerというより、グローバルITインフラ企業」という認識です。2025年3月期の設備の状況によると、設備投資6,757億円のうち61%がデータセンター投資です。しかもその大半が海外向けであり、グローバル総容量は約1,500MWに達します。
セグメントは売上1.93兆円・利益率10.6%の日本と、2.75兆円・利益率3.6%の海外の2区分です。売上の59%が海外ですが、利益の67%は日本が稼いでいます。この「日本高収益・海外低収益」の構造解消が最大の経営課題です。
生成AI「SmartAgent」は、AIエージェントを「新たな労働力」として位置づけ、2027年度にグローバル全体で3,000億円の売上を目指しています。R&D費は283億円と少額ですが、これはNTTの基盤的研究成果を活用する契約があるためです。親会社NTTが57.73%を保有するグループシナジーが、NTTデータならではの強みです。
5年間で売上は2.3兆円から4.6兆円へほぼ2倍になりましたが、これはFY2022のNTT Ltd.買収の効果が大きく、M&Aドリブンの成長モデルです。研究開発費ランキングで比較すると、NTTデータのR&D費の少なさとDC投資の大きさの対比が際立ちます。
キャリア選択の視点｜どの会社がどんな人に向いているか
キャリアマッチの視点とは、有報から読み取れる投資方針・事業構造・人材戦略を踏まえ、「どんな志向の人がどの会社と相性が良さそうか」を整理するものです。
有報にはわからないことも多いです。社風・職場の雰囲気・上司との人間関係は有報の守備範囲外です。また4社はいずれも数万人〜数十万人の大組織であり、配属先によって仕事内容・文化は大きく異なります。以下はあくまでも「有報から読み取れる方向性」として参考にしてください。
各社の「合いそうな人」
| 会社 | 合いそうな人 |
|---|---|
| 富士通 | DXコンサルティング志向・AI/量子研究に関心・「テクノロジーで社会課題を解決したい」・ジョブ型で自律的にキャリアを築きたい人 |
| NEC | 防衛・宇宙・経済安全保障に技術で関わりたい・生体認証/AI創薬など幅広い技術に関心・BluStellarでDX×技術を掛け合わせたい人 |
| 日立 | 製造業・エネルギー×IT融合に関心・グローバル大型プロジェクトを動かしたい・脱炭素・GXに携わりたい人 |
| NTTデータ | 大規模インフラ（DC・クラウド）に関心・グローバルに働きたい（海外59%）・官公庁・金融の大型システムに携わりたい人 |
各社の「合わないかもしれない人」
| 会社 | 合わないかもしれない人 |
|---|---|
| 富士通 | 旧来型SIの定型業務で安定して働きたい人（ジョブ型移行中）・ハードウェア製造に専念したい人（分社化が進む） |
| NEC | ベンチャー的スピード感を求める人・民生品ハードウェアに情熱がある人 |
| 日立 | スタートアップ的な意思決定スピードを求める人（28.3万人の大組織） |
| NTTデータ | 日本市場に特化してキャリアを築きたい人・消費者向けプロダクト開発がしたい人 |
出典: 各社有価証券報告書 2025年3月期 経営方針・セグメント情報
人事・待遇データの比較
| 項目 | 富士通 | NEC | 日立 | NTTデータ |
|---|---|---|---|---|
| 平均年収（単体） | 929万円 | 963万円 | 約961万円 | 923万円 |
| 平均年齢（単体） | 43.1歳 | 42.6歳 | 42.6歳 | 39.7歳 |
| 平均勤続年数 | 18.2年 | 16.6年 | 18.7年 | 14.1年 |
| 人事制度の特徴 | ジョブ型（2026年4月から新卒適用） | ジョブ型人材マネジメントへ移行中 | 長期雇用型・グローバル人材強化 | 経験者採用率45.7%（目標30%超え） |
出典: 各社有価証券報告書 2025年3月期 従業員の状況。NTTデータは持株会社1,592人のみの数値で、実際の就職先となる株式会社NTTデータ等の数値は別途確認が必要です。
年収は4社とも920〜960万円台とほぼ近い水準ですが、これはあくまで単体従業員の平均値です。実際の新入社員の給与はこれより低く、配属先・年齢・評価によって変わります。
注目すべきは人事制度の方向性です。富士通は2026年4月から新卒入社者にもジョブ型人事制度を適用します。「ジョブレベルに応じた処遇」で、2023〜2024年度で約20%の報酬引き上げを実施済みです。NECも「選ばれる会社」を意味する「Employer of Choice」を目指しエンゲージメントスコア50%を目標に掲げており、ジョブ型移行・株式報酬制度の拡充を進めています。4社ともに「自律的にキャリアを設計する人材」を求める方向にシフトしています。
今から学んでおくと役立つ分野
有報の投資方針から逆算した学習提案を整理します。
| 志望先 | 今から学んでおくと役立つこと |
|---|---|
| 富士通 | 生成AI（RAG・LLM・AIエージェントの仕組み）・クラウドネイティブ基礎（AWS/Azure等）・量子コンピューティングの基礎概念 |
| NEC | 防衛・経済安全保障の政策動向・生体認証の仕組み（NIST評価の意味）・エンタープライズAI（cotomi・Agentic AI）の基礎 |
| 日立 | Lumadaの概念（OT×IT融合とは何か）・再エネ/脱炭素の基礎知識・グローバルプロジェクト管理の基礎 |
| NTTデータ | クラウドインフラ（DC・データセンター）の基礎資格・生成AI基礎（Python・プロンプトエンジニアリング）・英語力 |
有報で読む設備投資・R&Dでは、投資方針から学習テーマを導く方法をさらに詳しく解説しています。
面接で使える4社比較の切り口
面接での4社比較活用とは、有報データを根拠に「なぜこの会社が自分に合うのか」を他社との違いを踏まえて語る技術です。
多くの就活生は「御社のDXに関心があります」としか言えません。有報を読んでいれば、以下のような具体的な語り方ができます。
富士通を志望する場合の切り口
「御社のFujitsu Uvanceの売上が4,828億円・前年比31%増で、コンサルティングブランド『Uvance Wayfinders』が立ち上がり、SIからDXコンサルティングへの転換が本格化していると有報で確認しました。同じ4社の中でも、富士通がコンサル主導のDXに最も軸足を移していると判断しており、その転換の最前線で仕事をしたいと思っています。」
NECを志望する場合の切り口
「御社のR&D費を見ると、社会インフラ事業に407億円とITサービス事業394億円を上回る配分であることに注目しました。防衛・宇宙・海底ケーブルという国家安全保障を支える事業と、NIST世界No.1の生体認証という技術力は、他のSIer4社には存在しない独自の強みです。この領域でITと社会インフラの両方に関わるキャリアを築きたいと考えています。」
日立を志望する場合の切り口
「御社ではLumada関連売上が連結売上の約40%に達していることを有報から確認しました。製造業ルーツのOT（現場技術）とITの融合という、他の3社にはない強みがLumadaにあると理解しています。家電でも純粋なSIerでもない、社会インフラのDXを『現場から』変える仕事に関心があります。」
NTTデータを志望する場合の切り口
「御社の設備投資6,757億円のうち61%がデータセンター投資であり、SmartAgentで2027年度3,000億円を目指すという有報の記載に注目しました。SIerから『アセットベースのビジネスモデル』への転換という方針は、ITインフラの根幹を担う仕事への挑戦であり、グローバルで約20万人を束ねる規模の中でキャリアを築きたいと思っています。」
いずれも有報の具体的な数字を根拠にしており、「本を読んで学んだ知識」ではなく「自分で一次情報を確認した」という説得力が生まれます。面接で4社を横断比較できる就活生は少数であり、明確な差別化になります。
有報を面接・ESに活かす方法では、有報データの面接活用法をより実践的に解説しています。
まとめ
大手SIer4社を有報で比較すると、以下の3つの発見が際立ちます。
-
DX転換の速度に明確な差がある: 日立はLumadaが約40%に達し転換が最も進んでいる。富士通UvanceはP21%で急成長中。NTTデータはDXよりDCインフラに賭ける。NECは防衛・宇宙という独自の2本柱で差別化。
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「SIer」という同じ言葉が指す実態が全く異なる: NECの売上3.4兆円から日立の9.8兆円までの規模差。NTTデータのR&D費283億円から設備投資6,757億円という投資差。4社を「同じSIer」として語ることは不正確です。
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どこが「いい」かは自分の志向次第: コンサル型DXには富士通、防衛・宇宙×IT独自性にはNEC、製造業×IT融合にはLumadaの日立、グローバルITインフラ基盤にはNTTデータが「合う傾向」にあります。
IT業界の有報比較では、この4社以外のIT企業との比較も確認できます。また[AI・DX投資ランキング]では、7業界25社のDX投資を横断比較しており、SIer各社の業界内での位置づけがより鮮明に見えてきます。
各社の詳細分析をご覧ください:
本記事のデータは各社の有価証券報告書（EDINET）に基づいています。各社の決算期・会計基準・セグメント区分が異なるため、数値の単純比較には限界があります。投資判断を目的としたものではありません。