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製薬 2025年12月期期

大塚HDの将来性|製薬×健康のR&Dの強みとリスク

最終更新: 約14分で読了
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大塚HDの将来性|製薬×健康のR&Dの強みとリスク

大塚HDの有報分析 要点: 大塚ホールディングスは売上収益2兆4,688億円(前期比6.0%増)、事業利益4,461億円(前期比3.6%増)のトータルヘルスケア企業。R&D費3,528億円の95%が医療関連事業に集中する研究開発型製薬企業であり、コア2製品(レキサルティ・ロンサーフ)に加えネクスト8製品群で次世代の成長ドライバーを確立中。シベプレンリマブがIgA腎症で米国承認を取得し、自己免疫領域を新たな柱として確立した。一方でポカリスエット・ネイチャーメイドに代表されるNC事業が安定収益基盤を提供する「製薬×健康ブランド」の独自複合モデルを構築している。(2025年12月期有報に基づく)

大塚ホールディングス=ポカリスエットの会社。就活生にとってこのイメージは馴染み深いでしょう。しかし有報を読むと、R&D費3,528億円のうち95%にあたる3,344億円が医療関連事業に投じられ、設備投資2,923億円の76%も医療関連という実態が見えてきます。消費者向け健康ブランドの裏側に、精神・神経領域のグローバル新薬を生み出す研究開発型製薬企業としての顔があるのです。

この記事のデータは大塚ホールディングス株式会社の有価証券報告書(2025年12月期・EDINET)に基づいています。 有報の読み方がわからない方は有価証券報告書の読み方完全ガイドをご覧ください。

大塚HDのビジネスの実態|何で稼いでいるのか

大塚ホールディングス株式会社は、医療関連事業・ニュートラシューティカルズ(NC)関連事業・消費者関連事業・その他の事業を展開する持株会社です。子会社の大塚製薬が精神・神経領域等の医療用医薬品を、ニュートラシューティカルズ事業がポカリスエット・ネイチャーメイド等の健康関連製品を担っています。

項目内容
社名大塚ホールディングス株式会社
証券コード4578(東証プライム)
EDINETコードE21183
決算期12月期(IFRS採用)
業種分類医薬品
売上収益(2025年12月期)2兆4,688億円
事業利益(2025年12月期)4,461億円
純利益(2025年12月期)3,631億円
R&D費(2025年12月期)3,528億円(売上比14.3%)
設備投資(2025年12月期)2,923億円
従業員数(連結)37,758名

5年間の売上・利益推移

有報の経理の状況から、大塚HDの5年間の推移を確認します。

期間売上収益純利益
4期前1兆4,982億円1,254億円
3期前1兆7,379億円1,339億円
2期前2兆185億円1,216億円
前期2兆3,298億円3,431億円
当期(2025年12月期)2兆4,688億円3,631億円

(出典: 2025年12月期有価証券報告書 主要な経営指標等の推移)

5年間で売上収益は約65%成長し、5年間で毎期増収を達成しています。純利益は直近2期連続で3,000億円を超え、過去最高水準を維持しています。この持続的成長の背景には、医療関連事業におけるコア2製品の売上拡大と、NC関連事業の過去最高更新があります。

R&D費・設備投資から読む事業構造

大塚HDの事業構造──R&D費・設備投資のセグメント別内訳。医療関連が94.8%を占める

大塚HDの有報にはセグメント別の売上・利益の詳細開示はありませんが、R&D費と設備投資のセグメント別内訳が記載されています。この「お金をどこに使っているか」こそ、会社が何に賭けているかを示す最も正直な指標です。

セグメントR&D費構成比設備投資構成比
医療関連事業3,344億円94.8%2,216億円75.8%
NC関連事業123億円3.5%389億円13.3%
消費者関連事業6億円0.2%51億円1.7%
その他の事業54億円1.5%175億円6.0%
全社共通90億円3.1%
合計3,528億円100%2,923億円100%

(出典: 2025年12月期有価証券報告書 研究開発活動・設備投資等の概要)

R&D費の95%、設備投資の76%が医療関連事業に集中しています。ポカリスエットやカロリーメイトの消費者向けブランドの印象が強い大塚HDですが、投資の実態は研究開発型製薬企業そのものです。就活の企業研究では、この認識ギャップを理解することが出発点になります。

会社が何に賭けているのか|有報から見る成長戦略

この会社が賭けているもの──1.コア2+ネクスト8の医薬パイプライン、2.シベプレンリマブで自己免疫領域確立、3.NC事業のグローバル拡大

賭け1: 第4次中期経営計画(2024-2028年度)2年目の進捗

大塚HDは2024年6月に第4次中期経営計画を発表し、2025年度はその2年目にあたります。有報の「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に、進捗状況が詳しく記載されています。

中計の位置づけは「新規事業の拡大と次世代の成長を生み出す投資を促進——創造と成長の5年間」です。3つの柱は以下のとおりです。

  1. 独自の事業基盤への更なる投資
  2. Well-beingにつながる新たな価値創造
  3. 持続的成長を支える積極的な財務戦略

業績目標の核心は、「LOE(独占販売期間終了)による調整局面を短期にとどめ、再び事業利益成長率2桁以上の成長ステージへ」という記述です。2025年度は全事業セグメントで増収を達成し、売上収益2兆4,688億円(前期比6.0%増)、事業利益4,461億円(同3.6%増)と順調に推移しています。(2025年12月期有報)

賭け2: 医療関連事業|コア2からネクスト8へ

2025年度の実績として、有報には以下が記載されています。

コア2製品——抗精神病薬レキサルティと抗悪性腫瘍剤ロンサーフに加え、持続性注射剤エビリファイメンテナ/エビリファイ アシムトファイ等の売上増加が、医療関連事業の増収を牽引しました。(2025年12月期有報)

注目すべきは、有報に「ネクスト8」製品群という新たな概念が登場した点です。第5次中期経営計画において新たな柱となる製品群として位置付けられ、複数の製品で承認申請が行われています。

研究開発面では、精神・神経領域、がん領域、循環器・腎領域、自己免疫領域の4つを重点領域として掲げています。有報に記載された2025年度の主な進捗は以下のとおりです。

領域開発品対象状況
自己免疫シベプレンリマブ(VOYXACT)IgA腎症(米国)2025年11月承認取得
自己免疫シベプレンリマブIgA腎症(中国)2025年8月承認申請
自己免疫シベプレンリマブシェーグレン症候群(米国)2025年6月フェーズII開始
精神・神経ウロタロント統合失調症(日本・米国)2025年3月フェーズIII開始
精神・神経センタナファジンADHD(米国)2025年11月承認申請
精神・神経センタナファジンADHD(日本)2025年5月フェーズII/III開始
がんジパレルチニブ非小細胞肺がん(米国)2025年11月ローリングサブミッション開始
がんINQOVI/INAQOVI急性骨髄性白血病(米国・欧州)2025年7月/11月承認申請
がんASTX030骨髄異形成症候群等(米国)2025年2月フェーズIII開始
循環器・腎ベムペド酸(ネクセトール)高コレステロール血症(日本)2025年9月承認取得
その他repinatrabitフェニルケトン尿症(米国)2025年11月フェーズIII開始
その他quabodepistat多剤耐性結核(米国)2025年10月フェーズIII開始

(出典: 2025年12月期有価証券報告書 研究開発活動)

最大のハイライトは、シベプレンリマブ(VOYXACT)がIgA腎症で米国承認を取得したことです。自己免疫領域が従来の3重点領域に加わり、4つ目の柱として確立されました。シェーグレン症候群への適応拡大も進行中です。

また、アラリス社の買収により次世代ADC創薬技術基盤を獲得し、がん領域での開発品ポートフォリオの拡充を進めています。

一方で、レキサルティのPTSD適応(米国)、TAS-115の骨肉腫・前立腺がん、ウロタロントの日本・中国フェーズII/III等、複数品目が開発戦略上の中止となっています。R&D費3,528億円を投じる大塚HDにとって、新薬開発の不確実性は常に存在するリスクです。(2025年12月期有報)

賭け3: NC関連事業|グローバル拡大の加速

有報によると、NC関連事業は成長ドライバーとして設定した3つの社会課題別カテゴリーの全カテゴリーが成長し、売上収益・事業利益ともに前期に続き過去最高を更新しています。

2025年度の具体的な動きとして、米国ではファーマバイト社のサプリメント新工場が設立され、ベトナムではポカリスエットの新工場が稼働しました。さらにインドとナイジェリアでもポカリスエットの販売を開始しています。NC関連事業の設備投資389億円はこうしたグローバル拡大を支えています。(2025年12月期有報)

NC関連事業のR&D費は123億円と医療関連(3,344億円)に比べれば小規模ですが、この安定的なキャッシュフローが医療関連事業の3,500億円規模のR&D投資を下支えする構造にあります。

賭け4: 2035年長期ビジョン

第4次中計と合わせて、大塚HDは2035年に目指す姿を長期ビジョンとして示しています。重点課題は「地球環境」「女性の健康」「少子高齢社会」の3つです。

有報には以下の方向性が記載されています。

  • 個別化医療や病気の克服を目指す治療法の開発
  • 個別化されたヘルスデータとデジタルを活用した新規健康価値の提供
  • 世の中の変化に適応し、ライフステージに合わせた健康ソリューションの提案

「Better healthからBeyond health、そしてWell-beingへ」というテーマで、予防・健康増進と治療・診断の境界をまたぐ新しい健康価値の提供を目指しています。これは医療関連事業とNC事業の両方を持つ大塚HDだからこそ実現可能な構想であり、他の製薬専業メーカーにはない独自性です。(2025年12月期有報)

有報に書かれたリスク|大塚HDの課題

大塚HDの主要リスク──新薬開発の不確実性、LOEリスク、医療費抑制策・地政学リスク

有報の「事業等のリスク」には、大塚HDが自ら認識している重要なリスクが詳細に記載されています。就活生が押さえるべき主要リスクを整理します。

医療費抑制策リスク

各国政府の医療費適正化方針は、大塚HDの医療関連事業に直接影響します。日本では定期的な薬価引き下げとジェネリック医薬品の使用促進が進んでいます。重要市場である米国では、インフレ抑制法による先発医薬品の直接価格交渉に加え、最恵国待遇(MFN)等の価格導入の動きもあり、有報では「今後の医療費政策の動向が当社グループの業績及び財政状態に重大な影響を及ぼす可能性」と記載されています。(2025年12月期有報)

新薬開発の不確実性

R&D費3,528億円を投じても、臨床試験で想定した有効性・安全性が確認できない場合、開発の遅延や中止が発生します。有報では「独占販売期間の短縮、競合品の先行、あるいは当該開発品の上市断念等により研究開発費に見合う売上収益が計上できず、中長期的な事業計画に影響を与える可能性」が明記されています。2025年度にもレキサルティPTSD適応、TAS-115骨肉腫、ウロタロント日本・中国フェーズII/III等の複数品目が開発戦略上の中止となっており、このリスクは常に現実のものです。(2025年12月期有報)

LOE(独占販売期間終了)リスク

中計の業績目標に「LOEによる調整局面を短期にとどめ」と明記されていること自体が、このリスクの重大さを物語っています。主力製品の特許切れ後に後続品(ジェネリック・バイオシミラー)の参入で売上が急減する「パテントクリフ」は、すべての製薬企業が直面する構造的課題です。大塚HDにとっては、ネクスト8製品群からの着実な上市がこのリスクへの最大の対策となります。

M&A統合リスク

2025年のアラリス社・大塚ICUメディカル社の子会社化に見られるように、大塚HDは外部からの開発品獲得・技術基盤強化にも積極的です。しかし有報では、「提携・買収の実施後に事業環境等が変化することにより、当初計画されていたグループシナジーを得られない可能性」「のれん・無形資産の減損損失を計上する可能性」が明記されています。(2025年12月期有報)

地政学的リスク

有報では、ロシア・ウクライナや中東情勢、米国の関税政策等に伴う地政学的リスクの高まりにより、社会情勢がより一層不透明さを増し、事業活動にも一定の影響を受けたと記載されています。原材料価格の高騰や為替変動も大塚HDの業績に影響する要因です。(2025年12月期有報)

有報のリスクについてさらに理解を深めたい方は、有報「事業等のリスク」の読み方もあわせてご覧ください。

キャリアマッチ|どんな人に合う会社か

合う人

  • 製薬と消費者向け健康ブランドの両方に関心がある人: 医療用医薬品(レキサルティ・エビリファイ等)とNC製品(ポカリスエット・ネイチャーメイド等)が同一グループに共存する企業は稀です。「予防から治療まで」を一社で体験できる環境があります
  • 精神・神経領域の創薬に関心がある人: アリピプラゾール(エビリファイ)を生み出した企業として、同領域に深い蓄積があります。ウロタロント(統合失調症)、センタナファジン(ADHD)など新たな精神・神経領域パイプラインの開発も進行中です
  • グローバルな研究開発型企業で働きたい人: アラリス社買収による次世代ADC技術の獲得、シベプレンリマブの米国承認など、海外事業の重要性がさらに増しています
  • 安定的な事業基盤の上で新薬開発にチャレンジしたい人: NC・消費者関連事業の安定キャッシュフローが、3,500億円規模のR&D投資を支える構造です

合わない可能性がある人

  • 純粋な製薬会社でキャリアを積みたい人: 大塚HDは食品・飲料事業を含む複合体であり、グループ内の事業領域は広範です
  • 特定のモダリティ(遺伝子治療・抗体医薬等)に特化したキャリアを志望する人: 大塚HDは低分子・抗体・ADC・デバイス等の幅広いアプローチが特徴であり、特定領域への極端な集中はしていません
  • ベンチャー的なスピード感を求める人: 持株会社制のコングロマリットであり、連結37,758名の大規模組織です

純粋な製薬企業でのキャリアを志望する方は、中外製薬の有報分析アステラス製薬の有報分析も比較検討の参考になります。

従業員データ

項目数値
連結従業員数37,758名
提出会社従業員数224名
平均年齢(提出会社)46.9歳
平均勤続年数(提出会社)3.3年
平均年間給与(提出会社)1,000万円

(出典: 2025年12月期有価証券報告書 従業員の状況)

提出会社の平均勤続年数3.3年は、大塚HDが持株会社であり、グループ各社からの出向・転籍が多いことを反映しています。実際に事業を運営しているのは大塚製薬をはじめとする子会社です。持株会社の従業員数224名に対し、連結で37,758名という規模感を把握しておくことが重要です。

製薬業界の各社データを横断的に確認したい方は、製薬業界の有報比較も参考になります。

面接で使える有報ポイント

1. R&D費の95%が医療関連という構造で認識ギャップを語る

多くの就活生が「ポカリスエットの会社」というイメージを持っています。有報でR&D費3,528億円の95%(3,344億円)が医療関連事業に集中していること、設備投資2,923億円の76%(2,216億円)も医療関連であることを示して、「投資の実態は研究開発型製薬企業」と語れることが差別化の出発点です。

2. コア2からネクスト8への時間軸を語る

第4次中計の核心は、コア2製品(レキサルティ・ロンサーフ)で売上成長を牽引し、LOE(特許切れ)後はネクスト8製品群で次世代の成長ドライバーを確立するという時間軸です。ウロタロント(統合失調症・フェーズIII)、センタナファジン(ADHD・米国承認申請)、ジパレルチニブ(非小細胞肺がん・ローリングサブミッション)、repinatrabit(フェニルケトン尿症・フェーズIII)といった具体的な進捗と結びつけて語れると、事業理解の深さが伝わります。

3. シベプレンリマブの米国承認をパイプライン実績として語る

シベプレンリマブ(VOYXACT)がIgA腎症で米国承認を取得した事実は、後期パイプラインから実際に上市に至った具体例です。自己免疫領域という新たな柱の確立と、シェーグレン症候群への適応拡大を進めている点を合わせて語ると、大塚HDの成長ストーリーの理解を示せます。

4. 事業利益3.6%増の構造を理解する

2025年12月期の事業利益4,461億円(前期比3.6%増)は、R&D費投資前事業利益7,989億円(前期比7.3%増)からR&D費3,528億円(前期比12.3%増)を差し引いた結果です。売上増→売上総利益増→R&D投資を大幅に増やしながらもなお増益、という構造を理解していると、財務面のリテラシーを示せます。

5. NC事業のグローバル拡大と志望理由の接続

NC関連事業が前期に続き売上・事業利益ともに過去最高を更新し、米国サプリメント新工場・ベトナムポカリスエット新工場の設立、インド・ナイジェリアでの販売開始という具体的な拡大が進んでいる点は、就活サイトでは得られない情報です。2035年長期ビジョンの「予防・健康増進と治療・診断の境界をまたぐ新しい健康価値」という構想と結びつけると、大塚HDならではの志望理由になります。

研究開発費の観点から他社との比較を確認したい方は、研究開発費ランキングもご活用ください。面接での有報活用法は有報を面接で活かす方法で解説しています。

まとめ

大塚HDの有報から読み取れるのは、ポカリスエットの会社というイメージの裏にある「R&D費3,528億円の95%を医療関連に集中投下する研究開発型製薬企業」の実態です。

売上2兆4,688億円(5年間で毎期増収)、事業利益4,461億円(前期比3.6%増)という業績の背景には、コア2製品(レキサルティ・ロンサーフ)を中心とする医療関連事業の成長があります。第4次中計2年目を経て、シベプレンリマブの米国承認取得やネクスト8製品群(ウロタロント・センタナファジン・ジパレルチニブ・repinatrabit等)の開発推進により、LOE後の再成長に向けた布石が着実に打たれています。

NC事業が安定収益基盤を提供し、医療関連事業が成長を牽引する構造、そして2035年長期ビジョンで「予防から治療までのトータルヘルスケア」を志向する方向性——これらは有報を読むことでしか得られない大塚HDの本質です。


本記事のデータは大塚ホールディングス株式会社の有価証券報告書(2025年12月期・EDINET コード: E21183)に基づいています。記事の内容は企業分析を目的としたものであり、投資判断や特定の行動を推奨するものではありません。最新情報はEDINETで直接ご確認ください。

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よくある質問

大塚ホールディングスの有価証券報告書はどこで読めますか?

EDINET(金融庁の電子開示システム)またはIR公式サイトで無料公開されています。EDINETでは「E21183」で検索すると最新の有報にアクセスできます。大塚HDはIFRS(国際財務報告基準)を採用しており、「事業利益」という管理会計指標を使用している点に注意が必要です。有報の設備投資・研究開発費のセグメント別内訳を読むと、医療関連事業への投資集中度がわかります。(2025年12月期)

大塚HDの有報から就活に使える情報は何ですか?

有報から読み取れる就活活用ポイントは3つです。①R&D費3,528億円の95%が医療関連事業に集中しており、消費者ブランドの印象とは異なる「研究開発型製薬企業」としての実態、②第4次中期経営計画2年目で示された『コア2』製品(レキサルティ・ロンサーフ)と『ネクスト8』製品群(ウロタロント・センタナファジン・ジパレルチニブ等)によるLOE後の再成長シナリオ、③シベプレンリマブのIgA腎症での米国承認取得やNC関連事業の過去最高更新など、具体的な戦略進捗です。いずれも就活サイトでは得られない有報ならではの情報です。(2025年12月期有報)

大塚HDは製薬会社ですか?食品会社ですか?

大塚HDは持株会社であり、医療関連事業(大塚製薬等の製薬事業)、ニュートラシューティカルズ関連事業(ポカリスエット・ネイチャーメイド等)、消費者関連事業(飲料・食品)などを傘下に持つ複合企業です。ただし、R&D費3,528億円のうち95%が医療関連事業に投じられており、設備投資2,923億円の76%も医療関連です。成長の中核は製薬事業であり、NC・消費者事業が安定収益基盤を提供する構造です。(2025年12月期有報)

大塚HDの面接で有報データをどう活かせますか?

『有報でR&D費3,528億円のうち95%が医療関連に集中していることを確認しました。ポカリスエットの会社というイメージと実態の乖離を理解した上で、精神・神経領域の創薬に強みを持つ研究開発型製薬企業として志望しています』という形で有報データを根拠に使うと差別化になります。また、シベプレンリマブの米国承認取得やネクスト8製品群の開発推進、2035年長期ビジョンのトータルヘルスケア構想を語れると他の就活生との差がつきます。(2025年12月期有報)

企業名

大塚ホールディングス

業種

製薬

証券コード

4578

対象事業年度

2025年12月期

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