博報堂DYホールディングスを「電通の劣位版で国内2強の片割れ」だと思って面接に臨むと、企業研究の甘さが一目で伝わります。有報を開けば、海外比率は27.1%にとどまり、Hakuhodo DY ONE・HAKUHODO ITTENI・HAKUHODO BRIDGEの新会社3社設立と博報堂×DYメディアパートナーズ統合という24か月で4つの組織再編が進行中で、生活者データドリブンのマーケティングを起点に「クリエイティビティ・プラットフォーム」への変革を仕掛けている姿が見えてきます。あなたが電通とのどこに違いを感じて博報堂DYを選んだかを語れれば、他の就活生とは明確に差がつきます。
博報堂DYホールディングス（2433）は、博報堂・大広・読売広告社・Hakuhodo DY ONE・ソウルドアウト・博報堂DYメディアパートナーズ・kyuといった中核会社を傘下に持つ純粋持株会社で、連結収益9,533億円・連結従業員29,386名を擁する広告グループです。電通グループが「One dentsu」型の統合と海外M&A中心の成長を志向するのに対し、博報堂DYは個性ある中核会社の集合体として「生活者発想」を共通価値観に置き、親世代が「博報堂って広告のあの会社でしょ」と言うのは半分正解で、その裏側で生活者データプラットフォームとITコンサル領域への拡張という新しい絵を描いています。
この記事のデータは博報堂DYホールディングスの有価証券報告書（2025年03月期）に基づいています。 有報の読み方がわからない方は有価証券報告書の読み方完全ガイドをご覧ください。
出典: 博報堂DYホールディングス 有価証券報告書 2025年03月期 主要な経営指標等の推移・関連情報・従業員の状況
博報堂DYHDのビジネスの実態｜何で稼いでいるのか
結論を先に示すと、博報堂DYHDの有報は報告セグメントを「広告業」の単一セグメントに集約しており、表面上は事業構造が見えにくい設計になっています（セグメント情報の読み方ガイドも併読すると理解が深まります）。手がかりになるのは関連情報の地域別収益と製品別開示で、ここから国内72.9%・海外27.1%、広告業99.2%・その他事業0.8%という実態が読み取れます。
| 区分 | 収益 | 構成比 |
|---|---|---|
| 国内（顧客所在地ベース） | 6,954億円 | 72.9% |
| 海外（顧客所在地ベース） | 2,579億円 | 27.1% |
| 広告業 | 9,458億円 | 99.2% |
| その他の事業 | 74億円 | 0.8% |
出典: 博報堂DYホールディングス 有価証券報告書 2025年03月期 関連情報
pie title 地域別収益構成（2025年3月期）
"国内" : 6954
"海外" : 2579
地域別の72.9対27.1という構造は、電通グループの海外比率57.1%とは対照的に、博報堂DYが国内基盤型の広告グループであることを示しています。海外有形固定資産は米国177億円・カナダ56億円・その他56億円で連結577億円のうち49.9%を占めており、人と拠点は海外にも配置されているものの、稼ぐ場所は明確に国内に重心があります。
ここからは博報堂DYの収益構造を支える3つの区分を、地域・製品の切り口で深掘りします。
国内広告業｜博報堂・大広・読売広告社・Hakuhodo DY ONEが束になる屋台骨
国内収益6,954億円は連結収益9,533億円の72.9%を占め、博報堂DYHDの収益基盤です。中核会社は博報堂（広告事業の中心）、大広（関西基盤）、読売広告社（読売系列）、Hakuhodo DY ONE（デジタルマーケティング集約）、ソウルドアウト（地方・中小企業向け）、博報堂DYメディアパートナーズ（メディア取扱、2025年4月に博報堂へ統合済）です。新聞・雑誌・ラジオ・テレビのマスメディア広告は売上高の31%を依然として占める一方、インターネット広告は引き続き成長と有報事業等のリスクに記載されています。広告主との関係では上位広告主10社で国内売上高の20%を占めており、安定した取引基盤と引き換えに大口顧客集中の構造を抱えます。連結従業員29,386名の多くがこの国内広告業に属しており、就活生として入社する場合、ほとんどの配属先がこの領域になります。
海外広告業｜kyuを核とした構造改革途上のモダンネットワーク
海外収益2,579億円（27.1%）は、戦略事業組織kyuを核に展開しています。kyuはIDEO（デザインシンキング）、Sid Lee（クリエイティブ）など専門性の高い企業を傘下に持つユニークな組織で、有報には2025年3月期を通じて構造改革（機能の統廃合、人的リソース再配分）に取り組み、固定費削減に一定の成果が出始めたと記載されています。「kyu Pulse」という新組織を組成してマーケティングビジネスでのシームレスなソリューション提供体制を構築し、M&Aによる非連続な成長機会の探索も継続するとしています。海外有形固定資産は米国177億円・カナダ56億円・その他56億円で計288億円。電通グループ（海外比率57.1%）と比べれば規模は限定的ですが、電通の地域統合型とは違う「個性ある専門企業の連合体」というアプローチで、海外配属を志望する就活生には独特の選択肢になります。
その他の事業｜広告周辺と、新領域の事業基盤になり得る0.8%
その他の事業は外部顧客への収益74億円（0.8%）と規模は小さいものの、広告以外のサービス領域として開示されています。中期経営計画で掲げられたコンサルティング・テクノロジー・コンテンツ・インキュベーションの新事業領域が育ってくれば、この0.8%という小さな枠が広がる可能性があります。2025年4月にHAKUHODO ITTENI（デマンドチェーン革新）とHAKUHODO BRIDGE（デジタルサービス開発・実装）が営業を開始したばかりで、就活生にとっては立ち上げ期に関われるチャンスが残っているフロンティア領域です。
連結収益は前期9,468億円から当期9,533億円へ+0.7%の微増、当期純利益は前期24,923百万円から107.7億円へ前年比-56.8%の大幅減益となりました。これは設備投資166億円・kyu構造改革・東京2020五輪独禁法事案の最高裁係争などが同時に進行する変革期の典型的な数字で、規模を維持しつつ次の収益構造を仕込むフェーズにあることを示しています。
単一セグメント開示の裏側に「構造変革の最中」というメッセージがある。広告業を1つの報告セグメントに集約しているため決算数値だけでは事業の重心が見えにくい設計ですが、関連情報の地域別開示と当期純利益-56.8%という数字を重ね合わせると、博報堂DYは安定した国内基盤を保ちながら攻めの構造変革に資金と組織を投入している会社だと読み取れます。「数字が悪い」と読むか「変革期の必要コスト」と読むかは、この後の章で見る投資の中身次第です。
では、この国内72.9%という構造を背景に、博報堂DYは次の5年で何に賭けているのか。続く章で投資の中身を見ていきます。
博報堂DYHDは何に賭けているのか｜投資と研究開発の方向性
設備投資・事業投資とは、企業が「未来の何に資金を投じているか」を示す情報です。広告業の場合、有形固定資産への大型投資ではなく、新会社設立・組織統合・無形固定資産（ソフトウェア等）といった人と組織への投資が中心になる点に注意してください（投資セクションの読み方ガイド）。博報堂DYHDの2025年3月期有報経営方針には、以下3つの賭けが定量・定性データとして現れています。
| 賭けの領域 | 定量的根拠（2025年3月期） | 期間 | 全社への寄与 |
|---|---|---|---|
| デジタルマーケ集約・フルファネル化 | マスメディア広告比率31%／設備投資総額166億円（無形固定資産含む） | 中期経営計画（2025年3月期〜2027年3月期） | 国内事業の収益性改善と将来の成長領域 |
| テクノロジー・ITコンサル新規参入 | 中期経営計画で6事業領域を設定／2025年4月にHAKUHODO ITTENI・BRIDGEが営業開始 | 2032年3月期をターゲットとする長期ビジョン | 立ち上げ期。収益寄与は中期計画後半以降 |
| kyu構造改革・グローバル事業リモデル | 海外有形固定資産288億円（米国177／カナダ56／その他56） | 中期経営計画期間 | 海外収益2,579億円（27.1%）の収益力強化 |
出典: 博報堂DYホールディングス 有価証券報告書 2025年03月期 経営方針・関連情報
賭け1: デジタルマーケティング集約とフルファネル化
博報堂DYHDの最大の賭けは、マーケティングビジネスの構造変革です。有報に明記された変革を時系列で並べると、2024年4月のHakuhodo DY ONE設立（グループのデジタルマーケティングリソースとノウハウを集約した新会社）、2025年4月の博報堂と博報堂DYメディアパートナーズの統合（フルファネルマーケティング機能の高度化）、進行中の統合マーケティングプラットフォーム開発（生活者データプラットフォーム＋AI研究拠点Human-Centered AI Instituteの研究成果を活用）という3段階で構成されます。設備投資総額は166億円で、営業支援・経営管理機能の充実を目的とし、無形固定資産（ソフトウェア等）への投資を含むと有報に明記されています。マスメディア広告が売上高の31%という重い構造を、デジタル統合によってフルファネル型に組み替えていく取り組みです。電通の「IGS（統合グロースソリューション）」がコンサル×テクノロジー×マーケの掛け算で勝負するのに対し、博報堂DYは「生活者データを起点に組み立てる」という思想がベースで、この違いが面接で語れるかどうかは大きな差別化ポイントになります。
デジタルマーケ志望での行動 → Hakuhodo DY ONEの最新事業内容を1つはエピソードとして語れるようにしておきましょう。広告業界の戦略を有報で比較すると、博報堂DYの独自性がより鮮明になります。
賭け2: テクノロジー・ITコンサルティング領域への新規参入
中期経営計画は「マーケティング」「コンサルティング」「テクノロジー」「コンテンツ」「インキュベーション」「グローバル」の6つの事業領域を設定し、2032年3月期をターゲットにこれらの確立を目指すと有報に明記されています。2025年4月には、生活者発想に基づくデマンドチェーン革新を目指す新会社HAKUHODO ITTENIと、デジタル生活接点・体験の変革に向けデジタルサービスの開発・実装を担う新会社HAKUHODO BRIDGEが営業を開始しました。コマース領域を起点としたシステム・アプリ開発体制を強化し、ITコンサルティング領域への本格参入を行うとしています。広告業のR&D費は有報上null（該当記載なし）で、製造業やIT企業のような大規模研究開発投資はありませんが、新会社設立という形で実質的な事業投資をテクノロジー領域に振り向けています。アクセンチュアやデロイトのコンサルとは違う「生活者発想×テクノロジー」というポジショニングで、エンジニアリングスキルを持つ文系人材にとって独自の選択肢になり得ます。
ITコンサル志望での行動 → HAKUHODO ITTENI・BRIDGEのプレスリリースを読み込み、「広告会社が運営するITコンサル」の意義を自分の言葉で語れるようにしましょう。コンサル・SIer業界の有報比較と並べると、新会社2社が狙うポジションがより明確になります。
賭け3: kyu構造改革とグローバル事業のリモデル
海外事業の核は戦略事業組織kyuで、IDEO・Sid Leeなどの専門会社を傘下に持つネットワーク型の組織です。有報には、2025年3月期を通じてkyuの構造改革に取り組み、機能の統廃合と人的リソース再配分により固定費を中心とした費用削減で一定の成果が出始めたと記載されています。新たに「kyu Pulse」を組成し、マーケティングビジネスでシームレスなソリューション提供体制を構築。M&Aによる非連続な成長機会の探索も継続するとしています。海外有形固定資産は米国177億円・カナダ56億円・その他56億円で計288億円（連結577億円の49.9%）と、人と拠点は海外にも厚く配置されています。電通の地域統合型グローバル展開とは異なり、個性ある専門企業の連合体というアプローチで、構造改革途上のため配属の機会と整理対象になるリスクが共存する点は理解しておく必要があります。
海外配属志望での行動 → kyu傘下のIDEO・Sid Leeの代表事例を1つは押さえておきましょう。海外売上比率ランキングと並べると、博報堂DYの海外事業の位置づけが業界横断で見えるようになります。
ただし、構造変革の真っ最中という状態は裏側のリスクも抱えています。次章では博報堂DY自身が有報で開示しているリスクを見ていきます。
博報堂DYHDが自ら語るリスクと課題｜PRでは絶対に出ない情報
事業等のリスクとは、企業自身が「経営上の脅威」として認識している項目を有報に開示するセクションです。博報堂DYHDが開示している多数のリスクの中から、就活生のキャリア選択に直結する4つを抽出します。
リスク1: マスメディア広告依存とデジタルシフトの成否｜売上高の31%
有報事業等のリスク(2)には、新聞・雑誌・ラジオ・テレビといったマスメディア広告の国内売上高が2025年3月期において売上高全体の31%程度と大きなシェアを占めると記載されています。インターネット広告は引き続き成長しているものの、近年急速なテクノロジーの進展により、プラットフォーマー（Google・Meta等）やデジタル専業代理店との競争も激化していると同(8)に明記されています。Hakuhodo DY ONE設立はこの課題への対応ですが、効果が十分に出るかは不確定です。マスメディア広告部門に配属された場合、デジタル領域のスキルなしでは社内のキャリアの幅が狭まる可能性があるため、デジタル×データの基礎スキルは入社前に身につけておくべき領域です。
リスク2: 東京2020五輪独禁法違反事案｜最高裁上告中
就活生が見落としがちなのは、東京2020オリンピック・パラリンピック関連の独禁法違反で被告となっているのは電通だけではないという事実です。有報経営方針には、東京2020五輪に関する各テストイベント計画立案等業務委託契約等に関し独占禁止法違反の疑いがあるとして、連結子会社の博報堂と業務に従事していた博報堂DYメディアパートナーズの社員が2023年2月に起訴され、2024年7月11日に有罪判決、控訴棄却を経て2025年5月19日に最高裁判所へ上告したと明記されています。再発防止策は実施中で、ビジネス意識・行動改革委員会を設置して行動規範・遵守事項の徹底、取引ルールの明確化、倫理のみに頼らない仕組みづくりに取り組んでいるとされています。司法判断は厳しい流れで、企業イメージへの影響は残りますが、「コンプライアンス意識向上の取り組みに共感する」という切り口なら面接でプラスに転じ得ます。コンプライアンス体制の読み方を詳しく知りたい方は有報のリスク情報の読み方が参考になります。
リスク3: 海外事業kyuの構造改革と為替・カントリーリスク
海外事業展開には為替リスク・カントリーリスク・出資額を超える損失が発生するリスクが伴うと有報事業等のリスク(13)に明記されています。海外有形固定資産は米国177億円・カナダ56億円・その他56億円で計288億円。当期純利益107.7億円（前年比-56.8%）の大幅減益の背景には、kyu構造改革に伴う費用と海外事業の収益性への影響もあると考えられます。電通グループののれん減損3,961億円（2025年12月期）のような大型一括計上は博報堂DYHDでは2025年3月期時点で開示されていませんが、海外事業の構造改革途上であることは共通の課題です。グローバルキャリアを志望する場合、kyuの構造改革の進捗を継続的に注視すべきです。
リスク4: 上位広告主10社による集中リスク｜国内売上高の20%
有報事業等のリスク(5)には、2025年3月期における当社グループの上位広告主10社に対する売上高は国内売上高の20%程度と記載されています。継続的な取引関係が成立しているとはいえ、広告主のコスト削減や取引関係の合理化要請が強まる中で、取引関係が解消・縮減される保証はないと明記されています。営業職を志望する場合、大口広告主との関係維持はキャリア評価に直結するため、「業界横断的な顧客接点を持ちたいか、特定大口顧客と深く向き合いたいか」を自問しておくと、面接での職種選択の言語化に役立ちます。
リスクの活用 → リスクを「ネガティブ情報」として避けるのではなく、面接で「なぜそのリスクを受け入れた上で志望するのか」を語れる材料に変えてください。有報のリスク欄の読み方ガイドで、リスク開示の構造を理解しておくと、面接での返答に厚みが出ます。
ここまでの内容を踏まえて、博報堂DYHDがあなたのキャリアにマッチするかを次章で確認します。
あなたのキャリアとマッチするか
本章では、ここまで見てきた博報堂DYHDの戦略・投資・リスクをあなた自身のキャリア志向と照らし合わせ、噛み合うかを判断します。まず、志向別にどの情報を見るべきかをナビゲーション表で整理します。
| あなたの志向 | 該当する博報堂DYHDの特徴 | 詳しく見る |
|---|---|---|
| 生活者発想・マーケティング志向 | Hakuhodo DY ONE設立・博報堂統合の3段階変革 | → 本記事の賭け1 |
| ITコンサル×広告志向 | HAKUHODO ITTENI・BRIDGE設立・6事業領域構想 | → 本記事の賭け2 |
| 海外・グローバル志向 | 海外比率27.1%・kyu構造改革途上 | → 本記事の賭け3／リスク3 |
| 短期収益安定志向 | 当期純利益107.7億円・前年比-56.8%の変革期 | → 本記事のH2-1末尾 |
合いそうな人
- 「生活者発想」のマーケティングに共感し、人間理解を起点に価値を生みたい人
- デジタルマーケ×データ分析×AIの掛け算でキャリアを築きたい人
- 多様な中核会社（博報堂・大広・読売広告社・Hakuhodo DY ONE等）の文化を体験したい人
- ITコンサル×広告という新領域の立ち上げ期に関わりたい人
合わないかもしれない人
- グローバルキャリアを最優先にしたい人 → 電通グループの企業分析
- 短期の収益安定を最重視する人（kyu改革と独禁法対応で利益圧迫期）
- 純粋なITコンサルでDX案件に集中したい人 → 電通総研の企業分析
- 大規模R&D・技術研究を軸にしたい人（広告業はR&D費の有報計上が該当なし）
電通グループとの選び分けの軸は、「国内基盤×生活者発想×多様な中核会社」（博報堂DYHD）と「グローバル展開×IGS統合ソリューション×変革期のダイナミズム」（電通）のどちらが自分のキャリア志向に合うかです。広告業界横断の数字で見比べたい方は広告業界の有報概観で確認できます。
従業員データ
博報堂DYHDの有報で開示されている従業員データも判断材料になります。連結従業員数は29,386名、持株会社単体は174名の少数精鋭で、平均年齢41.4歳、平均勤続年数12.8年、平均年間給与1,092万円（2025年3月期、基準外賃金及び賞与含む）です。電通グループの持株会社（135名・平均給与1,596万円）との単純比較は意味がありません。いずれも持株会社の少数精鋭データであり、実際に就活生が入社する事業会社（博報堂・大広・読売広告社・Hakuhodo DY ONE等）の待遇は別途確認が必要です。
持株会社174名・平均給与1,092万円の裏側は、事業会社配属での実態が別物だということ。有報で開示されている1,092万円は持株会社（経営戦略・グループ管理）の数字で、就活生の多くが配属される事業会社（博報堂・大広・読売広告社等）の給与は別途各社で開示されています。「持株会社の年収が高い」を入り口に志望すると、入社後の現実とのギャップに戸惑う可能性があります。OpenWorkや就活会議など口コミサイトを併用し、自分が応募する具体的な事業会社の働き方・年収レンジを掴んだ上で志望するのが安全です。平均勤続年数12.8年は、変革期に長く残る人と早期に離れる人の両面を映している数字でもあります。
今から学ぶべき分野
博報堂DYHDの投資方針から逆算すると、以下の3つのスキルが市場価値を高めます。
| 投資方針 | 今から学ぶべきこと | 具体的なアクション |
|---|---|---|
| Hakuhodo DY ONE・統合マーケティングプラットフォーム | デジタルマーケティングの基礎 | Google Analytics無料講座を受講、SEO/SEM・SNS広告運用の実践本を1冊読む |
| Human-Centered AI Institute・生活者データドリブン | データ分析・統計の基礎 | Pythonデータ分析入門書1冊、SQL基礎、統計検定3級レベルの学習 |
| HAKUHODO ITTENI・BRIDGE | デマンドチェーン・コマース領域の理解 | 小売×デジタル系のビジネス書1冊、リテールメディア・コマースの最新動向を週1で確認 |
| 博報堂DYと電通の構造的な違い | 広告業界の会計構造（売上高・収益・売上総利益・のれん） | 有報の投資セクションの読み方を実践、簿記3級レベルの会計知識 |
最後に、ここまでの分析を面接で実際に語れる形に落とし込みます。
面接で使える有報ポイント
ここまでの分析を面接の場で実際に使えるフレーズに変換します。「有報を読みました」と伝えるだけでも企業研究の深さは伝わります。さらに、具体的な数値とストーリーを結びつけることで面接官の印象に残るレベルになります。
博報堂DYHDの面接── 「電通ではなく博報堂DYを選んだ理由は何ですか」と聞かれたとき
有報を拝見して、貴社が国内収益72.9%という基盤を背景に、Hakuhodo DY ONE設立、博報堂とDYメディアパートナーズの統合、HAKUHODO ITTENI・BRIDGEの設立という24か月で4つの組織再編を進めている点に注目しました。電通のIGSがコンサル×テクノロジー×マーケの統合提案で勝負するのに対し、貴社は生活者データを起点に組み立てる発想がベースになっており、私はこの「生活者発想で問いを立てる」という思想に共感し、海外比率の大きさよりも国内基盤を磨きながら新領域に攻めるバランスに魅力を感じています。
博報堂DYHDの面接── 「24か月で4つの組織再編という変革をどう評価しますか」と聞かれたとき
単なる組織再編ではなく、マスメディア広告が依然として売上高の31%を占めるという有報のリスク開示と裏腹の関係にある布石だと理解しました。Hakuhodo DY ONEでデジタルマーケティングを集約し、博報堂統合でフルファネル化し、HAKUHODO ITTENI・BRIDGEでITコンサル領域に踏み出すという3段階は、「広告会社」というアイデンティティを崩さずに事業構造を組み替える設計だと感じます。当期純利益が前年比-56.8%という減益も、kyu構造改革と独禁法対応の費用が重なる変革期の必要コストとして読みました。
面接で伝えるべき3つの軸
- 志望分野と賭け1〜3を1対1で結びつける。デジタルマーケ・ITコンサル・グローバルのどの軸を選んだかを、有報の3段階変革で裏付けて語る
- 電通との対比は「優劣」ではなく「思想の違い」で語る。生活者発想 vs IGS、国内基盤型 vs グローバル型、攻めの構造変革 vs のれん減損後の再建、という選び分けの構図を提示する
- マスメディア31%・独禁法事案にも触れる。弱みを同時に語ることで、PRに依存しない判断ができる姿勢を示す
逆質問の例
- 「有報で調整後のれん償却前オペレーティング・マージン13%以上、調整後売上総利益年平均成長率+5%以上を中期経営目標に掲げていらっしゃいますが、初年度2025年3月期の進捗と次のステップとしてどのような収益性向上策を検討されていますか」
- 「6つの事業領域のうち、テクノロジーとコンサルティングは新規参入領域とのことですが、新卒入社の場合これらの領域に配属される可能性はありますか。また求められるスキルセットを教えてください」
- 「博報堂と博報堂DYメディアパートナーズの統合が2025年4月に実施されましたが、フルファネルマーケティングの高度化は現場レベルでどのように変化していますか」
避けるべきこと: 「売上高1.6兆円だから電通より大きい」など、表面の数字だけで語る志望理由です。有報の本質は経営戦略とリスクの開示であり、就活生が読むべきはその会社が何に賭け、何を引き受けているかです。
面接での有報活用法の詳細は有報を面接で活かす方法、ESで使える具体的なフレーズは有報データをESに落とし込む技術もあわせてご覧ください。
まとめ
この記事のポイント3選
- 博報堂DYHDは連結収益9,533億円・国内72.9%の国内基盤型グループで、電通の海外比率57.1%とは対照的なポジション。生活者発想を共通価値観に置く中核会社の集合体である
- 24か月で4つの組織再編（新会社3社設立=Hakuhodo DY ONE・HAKUHODO ITTENI・HAKUHODO BRIDGE+博報堂×DYメディアパートナーズ統合）という3段階の構造変革を有報経営方針に明記。攻めの組織再編が進行中
- 強みの裏側には4つのリスク──マスメディア31%依存・東京五輪独禁法（最高裁上告中）・海外kyu構造改革・上位広告主10社で20%。当期純利益-56.8%の大幅減益は変革期の必要コストとして読み解く視点が面接で評価される
次のアクション →
- 同業の電通グループと比較したい方は → 電通グループの有報分析
- 広告業界全体を俯瞰したい方は → 広告業界の企業比較 ・ 広告業界の有報概観
- 業界横断で「何に賭けているか」を比較したい方は → 業界横断「何に賭けているか」マップ
本記事は有価証券報告書（2025年03月期）に基づく企業分析であり、投資判断を目的としたものではありません。就活におけるキャリアマッチの判断材料としてご活用ください。